車がないと、石垣島では働けないのか。島に移り住むとき、車を持っていくか、買うか、なしで暮らすかは大きな判断です。石垣市の通勤の手段、バスや車の数、ガソリン代をまとめます。
この記事のポイント
- 石垣市で通勤・通学に自家用車を使う人は57.7%、バスは1.5%でした(2010年国勢調査)
- オートバイか自転車で通う人が25.1%と多いのも、石垣市の特徴です
- 路線バスを走らせる事業者は2社、車両は38台です(2025年3月末)
- 八重山の自動車は51,075台。レンタカーは4,256台あります(2025年3月末)
- ガソリンは、本島より1リットルあたり24.9円高くなっています(2024年度4〜12月)
通勤・通学は、自家用車が6割近く
沖縄県の「石垣島のみちづくり基本計画」(2023年1月)によると、2010年の国勢調査で、石垣市の通勤・通学に使う交通手段は次のとおりでした。
| 交通手段 | 石垣市 | 沖縄県 |
|---|---|---|
| 自家用車 | 57.7% | 65.6% |
| オートバイか自転車 | 25.1% | 10.9% |
| 徒歩だけ | 10.6% | 10.7% |
| 2種類以上 | 4.4% | 4.1% |
| バス | 1.5% | 8.2% |
自家用車がいちばん多く、バスで通う人は1.5%でした。那覇市(バス14.6%)や沖縄県全体(8.2%)と比べても、バスを使う人はかなり少なくなっています。
一方で、オートバイか自転車で通う人が25.1%と、沖縄県全体(10.9%)の2倍以上います。同じ計画は、石垣市では自家用車が増え、バスなどの公共交通を使う人は減っていること、二輪車の割合が高いことを挙げています。
バスは2社、レンタカーは4,256台
石垣市の統計書によると、2025年3月末に、八重山で路線バス(一般乗合)を走らせる事業者は2社、車両は38台でした。タクシーは15社・278台、レンタカーは197事業者・4,256台です。
八重山の自動車の数は51,075台で、そのうち乗用車が32,723台(軽自動車19,735台を含む)でした。オートバイなどの二輪車は2,094台です。
ガソリン代は、本島より高め
沖縄県の調査では、2024年度(4〜12月)のレギュラーガソリンは、石垣島が沖縄本島より1リットルあたり24.9円高くなっていました。石垣島の給油所は17か所です(2024年4月時点)。車にかかるお金は、石垣島の物価は、本島より高いのかにもまとめています。
車なしで働くなら
2010年の国勢調査では、徒歩だけで通う人が10.6%、オートバイか自転車で通う人が25.1%いました。職場の近くに住めば、車がなくても通える場合があります。
寮や社宅のある仕事なら、職場までの距離が近いこともあります。住まいの付いた仕事の探し方は石垣島で、住み込み・寮付きの仕事を探すにはにまとめています。
車のことで、確かめておきたいこと
- 求人の条件/「普通自動車免許」が応募の条件になっているかを確かめます
- 通勤の手段/職場までバスがあるか、自転車やバイクで通えるか、駐車場はあるかを聞きます
- 車を用意するお金/島で買うか、島の外から運ぶか。ガソリン代や駐車場代も考えておきます
- 社用車/仕事で使う車は会社が用意するのか、自分の車を使うのかを確かめます
- 仕事を探す/石垣島で仕事を探す際は、石垣島限定の求人サイト「やいまのしごと」も見てみてください
よくある質問
Q. 石垣島で働くのに、車は必要ですか?
職場と住まいの場所によります。2010年の国勢調査では、石垣市の通勤・通学の57.7%が自家用車で、オートバイか自転車が25.1%、徒歩だけが10.6%、バスは1.5%でした。
Q. 石垣島に、路線バスはありますか?
あります。石垣市の統計書によると、2025年3月末に八重山で路線バスを走らせる事業者は2社、車両は38台でした。
Q. 石垣島のガソリンは高いですか?
沖縄県の調査では、2024年度(4〜12月)のレギュラーガソリンは、石垣島が沖縄本島より1リットルあたり24.9円高くなっていました。
Q. 石垣島で、車なしで暮らせますか?
職場の近くに住むなら、車なしで通える場合があります。2010年の国勢調査では、石垣市で徒歩だけで通う人が10.6%、オートバイか自転車で通う人が25.1%いました。
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出典
- 沖縄県「石垣島のみちづくり基本計画(石垣島内道路網整備基本計画)概要版」(令和5年1月)。通勤・通学者の利用交通手段の分担率は平成22年国勢調査
- 石垣市「統計いしがき」令和6年度(第47号)8-2 道路運送事業者数および車両数、8-3 自動車保有台数(沖縄総合事務局「令和7年運輸業務概況」)
- 沖縄県「令和6年度 石油製品輸送等補助事業の効果等に関する調査委託業務 報告書」(令和7年3月)
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